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診療実績

救急搬送・診療実績

当院救急科は平成10年4月に開設され、救急専従医による診療を開始しました。小児科並びに産婦人科を除いた時間外の救急車による搬送患者すべてを救急科が救急外来で初期診療に携わり、内因性疾患を有する入院患者は初期診療後に各当該科にて診療を継続し、外傷・中毒・環境障害など外因性の傷病者は救急科が入院管理を担当するというシステムを開設当初から採用しています。(なお、時間外独歩来院患者は、総合診療科並びに内科・外科・神経・小児科・産婦人科・感染症科当直が、診療を担当しています。)

救急科開設前には年間2,000件程度の救急搬送件数であったのが、平成11年度以降には年間約6,000件となるまで成長し、平成17年度には8,000件近くに及び、平成19年度には9,000件超、平成23年には11,000件超となりました(下図参照)。

平成24年 救急搬送件数

平成11年8月からは、東京消防庁における三次救急指定施設に加わったのを期に、三次救急患者を終日救急科で受け入れるようになり、重症例が全救急 患者の11%となりました。平成13年度からは、救急医学を専攻する研修医の採用が開始され、将来の救急科を担う若手救急医の確保を独自に行っていく道が 開かれました。

平成22年8月には病棟移転に伴い、約2倍の患者収容スペースを持つ救急外来(8床)と集中治療室を兼ね備えた30床の救急 病棟を開設し、新たなスタートを切りました。同年10月に救急救命センターを開設し、平成22年度には年間10,000件を超える救急搬送に対応いたしま した。その後も搬送件数は年々増加し、平成24年度には年間約12,000件の救急搬送患者に対応しています。 当院は地域医療センターとして都内医療域圏のうち西部(新宿区・中野区・杉並区)の救急医療の拠点病院として対応し、周辺医療機関の受け入れが困難な場合 に救急搬送を受け入れています。また、身体的合併症のある精神科救急患者の東京都唯一の拠点病院として患者の受け入れや診療相談に応じております。
    

平成26年度 科別入院患者数(救急科.一般当直経由)
  • 平成10年4月 開設、救急専従医による診療開始
    → 2次救急搬送全例に対して初期診療
  • 平成11年8月 3次救急搬送受け入れ開始
    → 2・3次救急搬送患者全例の初期診療
  • 平成14年12月 救急病棟設立
    → 救急外来からの入院場所の確保
  • 平成22年8月 新棟開設
  • 平成22年10月 救命救急センター開設
     → 救急車対応診療ブースの増床(4→9ブース)  救急専用ICU(12床)開設・救急病床の増床(全30床)

 

  平成26年度 重症度別救急科当直診療患者数

当直帯の勤務体系

  • 救急科医師:当直医2名、研修医2-3名(救急搬送患者に対応)
  • 一般当直医師:内科、神経、ICU、産婦人科、小児科、ACC 各当直医 1名+研修医4名 (独歩救急患者ならびに救急科からのコンサルトに対応)
  • 救急病棟当直: 救急科専門医1名(救急科入院患者に対応)
  • ICU当直:医師1名
  • 管理当直:医師1名
  • 看護師:看護師長1名、看護師2-3名
  • 救急外来コーディネーター・トリアージ担当:救急救命士1-2名
  • 他の医療従事者:検査技師、放射線技師、薬剤師各1名
  • 事務員:正規1名+派遣事務員2-3名

 

平成22年、救命救急センター開設時

救急科の救急外来診療の特徴として、すべての重症度の救急搬送患者を受け入れ、すべての患者の初期診療を救急科医師が担当するいわゆるER型診療を採用している点が挙げられます。これにより、あらゆる重症度に対応し、急性期の治療介入を適切に行うと同時に病態を把握し、中長期的な治療方針を立てることをすべての救急搬送患者に対してもれなく行うことが可能となっています。

                           (平成22年、救命救急センター開設時)

研修・教育実績

研修・教育実績

Off the Job Trainingとしては、全国に先駆けWhole task simulatorを導入し、OSCE形式の教育も開始しました。平成14年6月より、毎月1回施設内医療従事者を対象にImmediate cardiac life support (ICLS)コースを開催しています。また新宿区救急業務連絡協議会や新宿区医師会と共に、受講者の対象を新宿区全体に広げたICLSコースも開始しています。Japan advanced trauma care and evaluation(JATEC)の指導者養成コースが、全国にさきがけて当施設において開かれ、現在では本研修コースを月に一回定点開催しています。

初期臨 床研修では、「社会のニーズに対応して多種多様な救急患者の診療に携わる態度並びにpreventable death & disabilityを回避するのに必要な認知力と診療技術を習得する」ことを一般教育目標とし、「救急患者の生命徴候を適確に把握し呼吸循環の安定化を行える」能力、「一見軽症に見えて実は重篤である症例を見落とさない」能力を見につけることを個別行動目標として設定しています。上記目標を達成するための方略として、日々の問題解決型症例カンファレンス、文献的根拠や標準ガイドラインに基づくフィードバック、経験した症例に関連したスモールレクチャーなどを行っています。また抄読会や臨床研究発表にも力を注いでいます。

卒後3年目以上の後期研修では、救急科専門医の資格申請条件を満たすことが最終目標であり、「救急診療のチームリーダーとして実践・指導できる」、「臨床研究・論文作成が行える」、「救命に関する Off the Job Training courseの指導を幅広く行える」および「外傷学、中毒学、災害医学の専門的知識・技術がある」ことを個別行動目標として掲げています。また、国立成育 医療研究センターでの小児救急研修、臨床疫学研修に参加します。

研究実績

当院ではあらゆる重症度の患者対応を行っており、多数の傷病者へ同時に対応しています。このような環境下で、「見逃し回避」を目指した観察研究等を多数行っています。例として、

稲垣受賞写真
  • 頭痛患者におけるくも膜下出血
  • めまい患者における中枢神経病変
  • 軽症頭部外傷患者におけるCT陽性所見
  • 頚椎・頚髄損傷におけるCT・MRI陽性所見
  • 重症敗血症/敗血症性ショックにおける輸液療法の指標
  • 破傷風予防の新たな適法基準の提唱
  • 出血性ショックの輸液反応性と輸血・止血術の必要性
  • 低体温症患者の予後予測

などがあります。

災害医療活動

阪神淡路大震災に哀悼の念を表すとともに、大規模災害に備え、毎年1月に大規模な災害訓練を行っています。また急性期にDisaster medical assistance team(DMAT)に参加していくことはもとより、亜急性期の災害援助の在り方についてもマニュアルを作成しています。

  • 災害訓練写真1
  • 災害訓練写真2
  • 災害訓練写真3