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キャリアパス~院内で活躍する看護師

演習・実習を通して学生と共に成長しています 臨床教員

teach.jpg私たちは、臨床教員です。ナショナルセンター(臨床)と国立看護大学校(教員)の架け橋として、大学校の演習と、臨床実習の両方で学生指導を行います。また、演習や実習が学生にとって実りあるものとなるよう、準備や実習指導者との連絡・調整も行います。

国立国際医療研究センター病院には7名の臨床教員が配置されており、ナショナルセンター全体では、国立看護大学校の卒業生8名を含む19名が、将来一緒に働く仲間を育成する一端を担っています。病院では副看護師長として、看護部の活動の企画や運営にも参画しています。

日々の演習や実習を通して、学生たちが看護師になるために必要な知識や技術、態度を自ら考え、学べるよう指導しています。その過程で私たちも自分自身の看護観を見つめ直したり、学生の発言から気づくことや教えてもらうことがたくさんあります。

臨床教員になるための条件は、4年制看護系大学卒以上の学位取得と、5年以上の臨床経験があることです。臨床での経験を生かすことができ、未来の仲間を育てながら、自分も成長できる、とてもやりがいのある仕事です。

患者の安全と倫理を守る仕事 治験コーディネーター

CRC

当院には、臨床研究・治験コーディネーター(CRC:Clinical Research Coordinator)として活動している看護師がいます。CRCの役割は、治験や臨床試験の実施において、「倫理性・科学性を保証する」ことと、協力いただく患者さんの「人権や安全を保証する」ことです。治験・臨床試験を実施する責任医師の指導・監督のもと、調整役として試験全般の業務をサポートしています。

例えば、試験ごとに必要な検査項目、診察内容が決められていますので、スケジュールを調整し、診察前の問診や検査がスムーズにできるよう配慮します。また、試験期間を通じて患者さんの意思決定を支えます。試験を正しく、安全に実施するためには、製薬企業の担当者、医師、看護師、薬剤師、臨床検査技師、放射線技師、臨床工学士、栄養士、心理士、事務部門などと連携をとり、調整することが重要です。

当院のCRCは、その知識と経験を活かして、看護研究の支援も行っています。研究計画の立案や、被験者にわかりやすい説明文書の作り方、データのまとめかた等へのアドバイスを行います。治験や先進医療により新たな治療開発がされることは、将来の看護技術の発展にも寄与できます。将来の治療開発の一端を患者さんとともに担ってみませんか。

患者さんの多様な相談に応える知識・姿勢・技術を備えています
HIV/AIDSコーディネーターナース

ACCナース

薬害エイズ訴訟の和解を踏まえ、「患者さんが主体的に医療に参加出来る」ことを目指しコーディネーターナースシステムが誕生しました。現在はACC・ブロック拠点はもちろん、中核拠点病院等へも配置が進められています。

1996年以降に開始された多剤併用療法により、患者さんの多くは学業や仕事など社会生活を続けています。HIV感染症の疾患管理には、患者さんの自己管理がとても重要です。コーディネーターナースは、主治医とともに患者担当制で、患者さん一人一人の療養に必要な知識や技術に関する情報提供や相談対応を行い、多職種と連携しながら患者さんのセルフマネジメントを支援しています。また患者さんを支える家族やパートナーなどの相談対応も行っています。

患者さんの高齢化やHIV感染症以外の合併症管理の必要性などで、自己管理が困難な患者さんが地元でも安心して療養できることを目指し、拠点病院・一般病院や地域側支援者と連携しながら支援していきます。

コーディネーターナースには、HIV感染症看護に必要な知識と多様な相談対応が出来る姿勢・技術が求められます。ACCでは1ヶ月コースを設け、コーディネーターナースの養成を行っています。

HIV診療体制について

平成5年

患者さんが安心して医療を受ける体制としてエイズ診療拠点病院を整備した。(平成27年3月現在383施設)

平成9年

国立国際医療センター内(当時)にACCを設置。
ACC(AIDS Clinical Center):エイズ治療・研究開発センター
ブロック拠点病院:エイズ治療の向上を図る目的で整備された病院で、全国8ブロックに14施設設置されている

平成18年

中核拠点病院:各地で良質かつ適切な医療を受けられるようにするために都道府県が選定し、各都道府県内の拠点病院から1箇所以上選定されている。

すべての人が等しく健康に生きる世界を目指して
国際医療協力局 人材開発部 研修課長

国際協力局

国際医療協力局では、わが国の国際保健医療協力の拠点として、開発途上国の医療や保健衛生の向上を図るために、技術支援や研究、開発途上国からの研修員の受け入れ、日本の国際保健医療協力を担う人材育成を行っています。

現在、12名の看護職が所属しています。開発途上国の技術支援では2年程度、現地に暮らし、すべての人々が安心して適切な保健医療を受け、健康な生活を送れるよう、母子保健、疾病対策、保健システムなどの仕組み作り、人作りを相手国の人と共に取り組んでいます。

また、国内においては開発途上国からの研修員を迎え「院内感染対策」、「医療安全」、「母子保健サービスの向上をめざす継続ケア」などの課題別の研修事業を実施しています。そのほかに国内の国際保健を担う人材育成も行っています。

ここでの仕事には語学力はもちろん大切ではありますが、それ以上に異文化や社会的背景を理解し、相手の立場や現状を考慮し共に学び合う姿勢が大切です。それに加えて自己の健康管理も重要です。

国際医療協力局を行うためには特に資格があるわけではないのですが、当センターでは最低でも5年程度の臨床経験を必要としています。